NISAだけじゃない。iDeCoや企業型DC…知らないと損する最強の非課税投資制度を使い倒す方法

「お金持ち養成大学」へようこそ。
新NISAのスタートを機に、多くの人が投資への第一歩を踏み出しました。それは、素晴らしいことです。しかし、もし、あなたが「NISAさえやっておけば、資産形成は完璧だ」と思っているとしたら…？

それは、RPGで「ひのきのぼう」を手に入れただけで、ラスボスに挑もうとするようなものです。
実は国は私たちに、NISA以外にも、さらに強力な「税金を無力化する伝説の武具」を用意してくれています。それが、「iDeCo（イデコ）」と「企業型DC」です。

この記事は、あなたが毎年、知らず知らずのうちに国に支払っている“見えない手数料”（税金）を合法的に取り戻し、資産形成のスピードを常識はずれなレベルまで加速させるための、究極のガイドブックです。

あなたの資産形成における最大の敵は、市場の暴落でも、インフレでもありません。最大の敵、それは「税金」です。

通常、投資で得た利益には、約20%の税金がかかります。 100万円の利益が出ても、手元に残るのは約80万円。20万円は、あなたの知らない間に、国に吸い取られているのです。

これは、穴の空いたバケツで水を運ぶようなものです。どれだけ懸命に水を汲んでも（利益を出しても）、その20%は常に漏れ出ていってしまう。この漏れを塞ぐことができる唯一のチート魔法、それが「非課税制度」なのです。

国が用意した、税金という敵からあなたの資産を守るための「三種の神器」。それが、NISA、iDeCo、企業型DCです。

NISA（新NISA）：攻めの『剣』
- 投資で得た利益が非課税になる、最も有名で、最も自由度の高い武器。いつでも引き出せる柔軟性が魅力です。
iDeCo（個人型確定拠出年金）：最強の『盾』
- 利益が非課税になるだけでなく、掛け金そのものが所得控除の対象となり、あなたの所得税と住民税まで軽くしてくれる、防御力最強の盾。
企業型DC（企業型確定拠出年金）：会社がくれる『ボーナス武器』
- 会社が掛け金を一部（または全部）負担してくれる、サラリーマン限定の超強力な武器。もしあなたの会社にこの制度があるなら、使わない手はありません。

NISAとの最大の違いは、「掛け金の全額所得控除」という、反則級の防御力にあります。

NISAの場合：
- 利益は非課税だが、掛け金（例：月3万円）は、あなたの給料から税金が引かれた後の手取りから支払われます。
iDeCoの場合：
- 掛け金（例：月2万円）は、税金が引かれる前の年収から差し引かれます。つまり、その掛け金分には、所得税も住民税もかからないのです。

【具体例】 年収500万円の会社員が、毎月23,000円（年間276,000円）をiDeCoに拠出した場合…

つまり、あなたは投資を始めた瞬間に、年利20%（5.5万円 ÷ 27.6万円）のリターンが確定しているのと同じなのです。こんなに有利な投資は、他に存在しません。

【ただし強力な“呪い”も】 この最強の盾には、「60歳まで引き出せない」という強力な制約があります。しかし、これは見方を変えれば、あなたの老後資金を誰にも邪魔されずに守り抜く、究極の貯金箱とも言えるのです。

もし、あなたが会社員なら、今すぐ、あなたの会社の就業規則を確認してください。そこに「企業型DC」や「企業型確定拠出年金」の文字があれば、あなたは幸運です。

会社が掛け金を上乗せ（マッチング拠出）： 多くの企業では、あなたが拠出した掛け金に、会社がさらに上乗せしてお金を出してくれます。これは、実質的な給料アップであり、ノーリスクで資産が増えるボーナスステージです。
iDeCoより優先すべき場合も： 会社の上乗せ分が手厚い場合、iDeCoよりも優先して、企業型DCの掛け金上限額まで使い切る方が、遥かにお得になるケースが多いです。

では、この3つの武器を、どんな順番で使えばいいのか？答えは、非常にシンプルです。

この順番を守るだけで、あなたは税金の漏れを最小限に抑え、資産形成のスピードを最大化することができるのです。

資産形成とは、ただ闇雲にお金を投資することではありません。
国が用意してくれた「ルール（制度）」を、いかに深く理解し、知り尽くし、自分のために使い倒すかという、知的なゲームなのです。

NISA、iDeCo、企業型DC。
これらは、国が「自分の未来は、自分で創りなさい」と、私たちに与えてくれた、ささやかな、しかし極めて強力な応援？――というのは、まあ、建前かもしれませんね（笑）。

本音を言えば、これは「もう国だけでは面倒見きれないから、この武器を使って、あとは自分で何とかしてね」という、国からの悲痛なメッセージでもあるのです。

今日からあなたは、ただの投資家ではありません。
そのメッセージの裏を読み、制度を味方につけ、税金さえもリターンに変える、“制度の錬金術師”なのです。